「副業やりたいけど、会社にバレたらどうしよう……」
この不安、ものすごくよくわかります。
実際、私も最初はここが一番怖かった。
「上司に呼び出されたらどうしよう」
「人事に目をつけられたら……」
でも半年以上AI副業を続けて、今のところバレていません。
もちろん絶対バレないと保証はできませんが、適切な対策を取れば、リスクはかなり小さくできます。
この記事では、バレる原因と、その具体的な対策をお伝えします。
副業がバレる3つのルート
ルート1：住民税（一番多いパターン）
副業で所得が増えると、翌年の住民税が上がります。
住民税が給与天引き（特別徴収）の場合、経理の人が「あれ、この人だけ住民税高いな」と気づく。ここからバレるケースが実は一番多い。
対策： 確定申告のとき、「住民税の徴収方法」で「自分で納付（普通徴収）」を選択する。
これで副業分の住民税は、会社ではなく自宅に届く納付書で自分で払うことになります。会社に通知が行かないので、住民税からバレるリスクが下がります。
AI副業の確定申告 で住民税の仕組みを詳しく解説しています。
ルート2：SNSやブログからの発覚
実名や顔出しで活動していると、同僚に見つかるリスクがあります。
対策： 匿名・顔出しなしで活動する。
ただし注意点。匿名でも、職場の具体的な話題を投稿すると特定されることがあります。「うちの部署の上司がさあ……」みたいな投稿は絶対NG。
ルート3：自分から話してしまう
意外と多いのがこれ。
「副業で月○万円稼いでるんだよね」——信頼できる同僚に、つい話してしまう。
でも社内の噂は、びっくりするほど速く広がります。
対策： 副業のことは、職場の誰にも話さない。シンプルだけど、これが最も確実です。
AI副業がバレにくい理由
実は、AI副業は他の副業と比べてかなりバレにくいです。
完全在宅。 飲食店のアルバイトみたいに「通勤途中で同僚に見られる」リスクがゼロ。
時間の融通がきく。 深夜でも早朝でも作業OK。本業の勤務時間と完全に分離できる。
物理的な証拠が残らない。 在庫もないし、商品の発送もない。デスクに「副業やってます」と書いた段ボールが積まれることもない。
パソコン1台で完結する副業は、その点で圧倒的に有利です。
まずやるべきこと：就業規則の確認
対策をとる前に、まず自社の就業規則を読んでください。
完全禁止の場合： 発覚すると懲戒処分のリスクがある。ただし、法律上は副業の全面禁止に合理的根拠は限定的とされています。
届出制の場合： 届け出ればOKという会社が増えています。この場合は正直に届け出るのが最も安全。堂々とやった方がストレスも少ない。
特に制限がない場合： 問題なく副業できます。ただし住民税の対策はしておいた方がいい。
2018年の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」以降、副業を認める企業は増加傾向です。あなたの会社も、思ったより寛容かもしれません。
絶対に守るべきルール
① 会社のPCやネットワークを使わない。 副業の作業は必ず私物のPCで、自宅のネットワークから。会社のPCには操作ログが残っている可能性があります。
② 会社のメールアドレスを使わない。 AIツールやアフィリエイトサービスへの登録は、必ずプライベートのメールアドレスで。
③ 本業と競合する分野を避ける。 会社が同じ分野の事業をやっている場合、競業避止義務に引っかかる可能性がある。これは本当に気をつけてください。
④ 勤務時間中に副業しない。 当然ですが、これは絶対にNG。本業のパフォーマンスが落ちたら、そちらの方がよっぽどまずい。
まとめ
AI副業は、適切な対策を取ればバレるリスクをかなり小さくできます。
最も重要な対策は2つ。
- 住民税の普通徴収への切り替え
- 匿名での活動
でも正直に言うと、「副業OK」の会社なら堂々とやるのが一番ラクです。まずは就業規則を確認してみてください。
「あれ、うちの会社、届出制だったんだ」——意外とそうかもしれませんよ。
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